機構長あいさつ

　平成23年3月11日、東日本太平洋岸を襲った巨大地震・津波は、2万人以上の人々の死と行方不明をもたらしました。壊滅した市街や農・漁村は夥しく、避難を余儀なくされている人々も膨大な人数におよんでいます。命を失われた方々の御冥福を心から御祈りし、被災地が一日も早く復興することを念じます。

　このような未曾有の大災害に遭遇し、改めて再認識されているのが日常の生活の重要性です。地域によって異なりますが、人々の多様な日常生活こそが人間文化の基本です。人々の生活は、豊かな言語と思考に満たされ、技術の蓄積に基づいた経済活動に従事することで成り立っています。家族・親族はもとより、地域やコミュニティとともにあって、それぞれの歴史や民俗・芸術に彩られています。

　大学共同利用機関法人 人間文化研究機構は、平成16年（2004）に国立大学法人化とともに設立された人間文化の研究組織です。当初は5研究機関で発足し、平成21年から6研究機関となっています。本機構では、各研究機関がそれぞれのディシプリンに基づく設立目的を果たすと同時に、相互に連携し、また広く内外の文系研究者の中心となって大学などとの共同利用と共同研究を推進しています。研究機関によっては複数のディシプリンに立脚し、また新しいディシプリンの確立をめざしている場合もあります。

　ここで言うディシプリンとは、それぞれの専門性に基づく一定の研究視角の展開とその継承をめざすものです。人間文化を豊かに発展させるためには欠くことのできないことがらです。大学共同利用機関法人として、その一翼をになう自覚と責任を認識しつつ事業を推進し、ひいては、それが知的社会の質の向上に資することを期しております。

平成23年5月

大学共同利用機関法人　人間文化研究機構

機構長